マネー力 大前 研一

・アメリカは個人消費がGDPの７割。そのうち半分が住宅関連

・今の税制は不労所得にやさしい。不動産や株などのキャピタルゲイン税のほうが所得税や法人税よりもはるかに低い。

・能力や技術を磨き進むべき方向を定め、自分の手で道を開くことのできる人間になる。

・耐用年数が１４１年のイギリス、１０３年のアメリカ、７９年のドイツならローンをしてでも住宅を買う価値があるが、日本は３０年。